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遺留分侵害額請求の計算方法と割合

弁護士法人ALG 執行役員 弁護士 谷川 聖治

監修弁護士 谷川 聖治弁護士法人ALG&Associates 執行役員

遺留分侵害額請求とは、最低限の遺産の取り分を残してもらえなかった場合に、その財産に相当するお金を請求するものです。 亡くなった方の配偶者や子などには、民法上、最低限の遺産の取り分が与えられています。しかし、亡くなった方がその取り分を残してくれるとは限りません。例えば、赤の他人である友人等に全財産を遺贈してしまうこともあり得ます。 そこで、残してもらえなかった(侵害された)最低限の遺産の取り分に相当するお金を取り返すための制度が設けられています。 ここでは、遺留分侵害額請求の概要や計算方法、請求された場合の対応等について解説します。

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遺留分侵害額請求とは?

遺留分侵害額請求とは?

遺留分侵害額請求とは、一定の法定相続人に認められている権利によって、相続財産のうち遺留分侵害額に相当する金銭の支払いを求めることです。 遺留分侵害額請求を行う権利を「遺留分侵害額請求権」といいます。この権利は、相続が開始したことと遺留分侵害額請求が可能である事情を知ったときから1年、または相続の開始時から10年で時効を迎えます。 なお、遺留分とは、一定の法定相続人に認められる最低限の財産の取得分です。相続制度は、本来、遺族の生活を保障するための制度であるため、遺族が最低限の財産は相続できるようにするために、遺留分という相続枠が設けられました。法定相続人には、法定相続分として1/2(法定相続分が父母のみの場合は1/3)の遺留分が認められています。 例えば、Aさんが亡くなって3000万円相当の遺産があるときに、全財産を第三者に遺贈するという遺言書を残していたとします。Aさんに配偶者がおり子がいない場合には、配偶者は遺産の1/2にあたる1500万円を請求できます。また、Aさんに配偶者や子がおらず、母親だけがいる場合には、母親は遺産の1/3にあたる1000万円を請求できます。 さらに詳しい内容については、下記の記事を併せてご覧ください。

遺留分の権利者と割合について

「遺留分侵害額請求権」と「遺留分減殺請求権」の違い

かつて「遺留分減殺請求権」と呼ばれていた権利は、2019年7月の法改正により「遺留分侵害額請求権」に変更されました。それに伴って、権利の内容に変更が加えられています。 変更点の1つとして、「遺留分侵害額請求権」は金銭を請求する権利であることが挙げられます。「遺留分減殺請求権」は、不動産が第三者に遺贈されてしまった場合において、共有持分を取得できることを通常の処理として、代わりに金銭を受け取ることができる制度でした。しかし、現在では、最初から金銭を請求するものとされています。 変更点のもう1つとして、「遺留分侵害額請求権」の対象になる相続人に対する贈与は、10年前までのものに限定されました。「遺留分減殺請求権」だったときには、相続人に対する贈与の場合、原則として全ての贈与が対象とされていたため、期間が短縮されています。

遺留分侵害額請求は時効があります!

遺留分侵害額請求は時効があります

遺留分侵害額請求権は、
・相続の開始と遺留分を侵害する贈与や遺贈があったことを知った時から1年
・相続の開始から10年
上記の期間を経過した時点で消滅してしまいます。

遺留分侵害額請求権が消滅時効により行使できなくなるのを防ぐためには、消滅する前に権利を行使する必要があります。 この権利を行使すると、相手方が侵害した遺留分に相当する金銭の支払いを求める「金銭債権」を手に入れることができます。ただし、この遺留分侵害額に相当する「金銭債権」についても、行使せずに放置してしまうと、5年の消滅時効によって消滅してしまうので注意しましょう。

遺留分侵害額請求で取り戻せる遺留分割合

遺留分侵害額請求によって取り戻せるのは、基本的に、法律で定められた「相続できる割合」の半分です。ただし、兄弟姉妹は遺留分侵害額請求を行う権利がありません。 なお、法律で定められた「相続できる割合」のことを「法定相続分」といいます。遺留分として確保される財産の金額は、相続人の組み合わせによって変わります。 基本的に、遺産(相続財産)に占める総体的遺留分の具体的な割合は、法定相続分の1/2です。ただし、法定相続人が父母のみの場合には、法定相続分の1/3となります。 法定相続分の詳細を知りたい方は、下記の記事をご覧ください。

法定相続分とは?パターン別の相続例を解説

遺留分侵害額の計算方法

遺留分は、遺留分のもととなる基礎財産に対して、相続財産に占める割合を掛けることで算出できます。

遺留分の計算

【計算式】
「遺留分=基礎財産×相続財産に占める遺留分の割合」
※基礎財産=積極財産+贈与財産の価額-消極財産

*積極財産=相続発生時に被相続人が有していた相続財産の時価 *贈与財産の価額=相続・遺贈があった人への1年以内の生前贈与の価額及び相続人に対して相続開始前の10年間になされた特別受益にあたる贈与(ただし、前者において、当事者双方が遺留分権利者に損害を加えることを知って行った贈与については期間制限がない) *消極財産=相続発生時の債務の金額 上記の式を前提として、以下の状況を想定し、具体的な遺留分を計算します。

相続人 配偶者、子A、子B
相続財産に占める遺留分の割合 配偶者1/4、子1/4(子Aと子Bは各1/8)
積極財産 6000万円
贈与財産の価額 3000万円
消極財産 1000万円

上記の表の想定ですと、基礎財産は「6000万円+3000万円-1000万円=8000万円」となります。 そして、配偶者の遺留分は「8000万円×1/4=2000万円」となります。 また、子Aの遺留分は「8000万円×1/8=1000万円」となります。 子Bの遺留分は子Aと同額の1000万円です。

遺留分侵害となる遺贈・贈与

遺留分を侵害する遺贈や贈与等は、遺留分を算定する際に、基礎財産に加えます。
基礎財産に加えるべきものとして、以下のものが挙げられます。

  • 遺贈
    遺贈とは、遺言によって遺産を贈与することです。
  • 死因贈与
    死因贈与とは、事前に「死亡したら遺産を贈与する」と契約しておいたことを前提とする贈与です。
  • 相続開始前1年以内に行われた相続人以外の第三者に対する生前贈与
    生前贈与とは、相続が発生する前に(本人が生きているときに)財産を贈与することです。
  • 当事者双方が遺留分を侵害することを知って行われた生前贈与
    生前贈与の中でも、贈与する側及び贈与を受ける側の双方が遺留分を侵害することを知って行われた贈与は、その時期にかかわらず基礎財産に加えられます。
  • 相続開始前10年以内に行われた相続人への特別受益に当たる贈与
    特別受益とは、婚姻もしくは養子縁組のため又は生計の資本として受けた贈与で、贈与された金額、遺産総額との比較などの事情を踏まえて、遺産の前渡しと考えられるような場合です。
  • 不相当な対価による有償行為
    不相当な対価による有償行為とは、例えば「子を支援する目的で、その子が所有する10万円相当の中古車を1000万円で購入する」といった行為が該当し、当事者双方が遺留分を侵害することを知って行われた場合、目的財産の価額から不相当な対価の額を控除した残額を基礎財産に加えます。

遺留分を算定する際の基礎財産は、贈与時の価格ではなく、相続開始時(死亡時)における評価額で計算します。 なお、ほとんどの生前贈与のケースで特別受益が認められますが、扶養の範囲内での贈与は特別受益にならず、遺留分を算定する際の基礎財産には組み込まれません。

複数の人に対して遺贈や贈与を行っている場合の請求の優先順位

複数の人間に対して遺贈・死因贈与・生前贈与が行われた場合において、遺留分を侵害された法定相続人は、以下の順序で遺留分侵害額請求を行う必要があります。

  • ①遺贈を受けた者
  • ②死因贈与を受けた者
  • ③最も後に生前贈与を受けた者
  • ④③の前に生前贈与を受けた者(10年前までさかのぼっていく)

上記の順序について、遺贈を受けた者が複数存在し、遺贈を受けた者だけに遺留分侵害額請求を行うケースでは、基本的には受けた遺贈の金額に応じて按分します。 また、複数の遺贈を受けた者の間、複数の同時に贈与を受けた者の間においては、遺贈した被相続人が、遺言によって、遺留分侵害額請求を行う対象の優先順位を指定することもできます。これに対し、「遺贈を受けた者よりも先に、死因贈与を受けた者に対して遺留分侵害額請求を行うこと」等の、上記①~④の順序を変更してしまう内容の遺言は無効です。

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遺留分侵害額請求の方法(手続きの流れ)

遺留分侵害額請求は、以下のように手続きを進めます。

  1. ①相手方に対する遺留分侵害額請求の意思表示を行う
  2. ②相手方と直接協議をして、遺留分の返還を求める
  3. ③両者が合意すれば、和解書(合意書)を作成し、遺留分を受け取る
  4. ④③の合意ができなければ調停を行う
  5. ⑤④の調停が成立しなければ、訴訟を行う

このように、遺留分侵害額請求には段階があります。そのため、どの段階で合意に至るかによって、遺留分を受け取ることができるまでの期間が異なります。

①内容証明郵便等で「遺留分侵害額請求をする」という意思表示をする

遺留分侵害額請求をするためには、相手方に対して「遺留分侵害額請求をする」という意思表示が必要です。この意思表示は、後で意思表示をしたことの証明となるため、内容証明郵便の送付によって行うことをおすすめします。 上記の意思表示は、口頭やメールによってすることも可能です。しかし、遺留分侵害額請求には期限があり、口頭やメールでは証拠が残らないため、後で言った・言わないの水掛け論になるリスクがあります。 そこで、意思表示をした証明となる内容証明郵便(遺留分侵害額通知書)を送付して通知することによって、意思表示をするべきだといえます。一般的にも、遺留分侵害額請求は内容証明郵便の送付によって行われています。

②相手方と協議する

相手方との協議は、特に定めもないため、当事者だけで行うことが可能です。しかし、相手方は自身が得た利益を失いたくないと考えるのが通常であり、トラブルが発生するリスクは否定できません。相手方との対立が深刻なケースでは、弁護士に交渉を依頼することを検討するべきでしょう。 協議の内容については、特に法律で定められているわけではありません。しかし、遺留分に相当する金銭を、すぐに一括で受け取ろうとすれば、実家などの不動産を売却する手続きが発生する状況等が考えられます。費用等について考えたときに、それがお互いにとって良いことなのか等を冷静に検討する必要があります。

和解書(合意書)を作成する

相手方との協議が合意に至った場合には、合意内容をまとめた和解書を作成することになります。書面等の形で残しておかないと、後で訴訟になったとき、合意内容について証明することができなくなってしまうため、必ず作成しましょう。

③協議で合意に至らない場合、遺留分侵害額請求調停を申し立てる

相手方との協議が合意に至らない場合、家庭裁判所へ遺留分侵害額請求の調停を申し立てることになります。これは、遺留分侵害額請求に関する紛争について、最初から裁判を提起するのではなく、まずは調停を申し立てることが定められているからです。これを「調停前置主義」といいます。 調停では、調停委員に間に入ってもらいながら話し合いを行います。この話し合いによって結論を出すことができれば、調停調書にその結論を記載してもらいます。調停調書は、裁判による判決書と同様の効果を持つので、約束が履行されなければ、強制執行によって金銭の支払いを実現することができます。 調停によっても合意に至らない場合には調停不成立となり、遺留分侵害額請求訴訟を提起することになります。

④調停でもまとまらない場合、遺留分侵害額請求訴訟を提起する

調停で話し合いがまとまらなかった場合には、遺留分侵害額請求訴訟を提起します。 遺留分侵害額請求訴訟は、地方裁判所または簡易裁判所に提起します。訴状の送達を受けた相手方は答弁書を提出し、その後で口頭弁論が開かれます。 当事者は、訴訟上の和解によって裁判を終結させることも可能ですが、最後まで争い続ければ、最終的には判決が言い渡されます。

遺留分侵害額請求ができる人

遺留分侵害額請求ができる人

遺留分は、兄弟姉妹や兄弟姉妹の子(兄弟姉妹が先に亡くなっていた場合)を除く法定相続人(配偶者、子、両親・祖父母等)に認められており、下記の条件をすべて満たすときに遺留分侵害額請求が認められます。

  • ・相続分が遺留分を下回っていること
  • ・相続欠格者でないこと
  • ・相続人の廃除をされていないこと
  • ・相続放棄により相続権を失っていないこと
  • ・遺留分侵害額請求の時効が成立していないこと

相続欠格者とは?

相続欠格者とは、以下の相続欠格事由に該当し、相続権を失った人をいいます。

【相続欠格事由】

  • ・故意に被相続人または同順位以上の相続人を死亡させた、または死亡させようとした場合
  • ・被相続人が殺害されたのを知っていたにもかかわらず、告発や告訴を行わなかった場合
  • ・詐欺・脅迫によって被相続人の遺言を取消し・変更を妨げた場合
  • ・詐欺や脅迫によって被相続人の遺言を取消し・変更・妨害させた場合
  • ・被相続人の遺言書偽造・変造・破棄・隠蔽した場合

なお、欠格事由は個々の問題なので、欠格者の子は代わりに相続することが可能です。 このように、本来相続するべき者の子や孫等が代わりに相続することを「代襲相続」といいます。

相続人の廃除とは?

相続人の廃除とは、被相続人に対する虐待や侮辱的な言動をした者、あるいは、犯罪や浪費等の著しい非行をした者について相続人から除外する手続きです。相続人の廃除をされた者は、遺留分も失います。 相続人の廃除を行うためには、家庭裁判所の許可が必要です。遺言によって相続人の廃除を行うことも可能ですが、家庭裁判所の許可が必要であることは変わりません。

相続前の「遺留分放棄」について

遺留分放棄とは、文字どおり遺留分を放棄することをいいます。 遺留分は、遺族の生活を保障するためにある権利です。その遺留分を自由に放棄できてしまうと、家族間での不当な圧力による遺留分放棄が横行するリスクが生じます。そのため、相続開始前の放棄については、家庭裁判所の許可が必要になります。 なお、被相続人死亡後の遺留分放棄については、家庭裁判所の許可は不要です。また、原則として遺留分放棄の撤回・取消しはできないことに注意が必要です。さらに、遺留分放棄をしたからといって相続を放棄したことにはなりません。

遺留分侵害額請求で金銭を受け取った場合の税金について

遺留分侵害額請求で金銭を受け取ると、相続した金額が当初よりも増えることになるため、その金額に対応した相続税の納付が必要になります。そのため、修正申告をして不足分を納めます。 なお、金銭で解決できない状況になってしまい、不動産等の資産を受け取ったケースでは、その後不動産を売却して現金化する際に譲渡所得税が課税されてしまうため注意してください。

遺留分侵害額請求を受けた場合の税務手続き

遺留分侵害額請求をされて、相続財産から遺留分を支払った場合には、相続税の更生の請求を行うことができます。 一度相続税の申告をしたものの状況が変わった場合には、申告をやり直し、一度納めた相続税の還付を受けることができます。これを「相続税の更生の請求」といいます。 相続財産の更生の請求は、遺留分侵害額請求に基づき返還すべき額が確定したことを知った日の翌日から4ヶ月以内に、申告書と添付書類を税務署に提出することで行います。特に問題がなければ、1ヶ月~4ヶ月程度で相続税の還付が受けられます。

遺留分侵害額請求された場合の対応

遺留分侵害額請求を受けた場合には、その請求内容をしっかりと確認し、相手方と協議を行うと良いでしょう。 相手方の請求内容を確認するべき理由は、請求されている金額が誤っているケースがあるからです。遺留分侵害額請求は基本的に拒否できないものの、相手方の計算の誤りや時効の完成等により遺留分侵害額請求を逃れられるかもしれないので、事前に発見できれば無用なトラブルを防ぐことができます。 また、相手方の請求内容に明確な間違いがなくても、相手方との協議は行うべきだと考えられます。例えば、相手方が特別受益だと指摘している内容について妥協してもらうことや、相手方が調べた不動産の評価額を引き下げてもらう等の協議が成立することで、遺留分侵害額請求の金額を引き下げることができる可能性があります。 遺留分侵害額請求を受けた場合の対応について、さらに詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

遺留分侵害額請求された場合の対応について

遺留分侵害額請求に関するQ&A

遺留分侵害額請求に関して、よくある質問について以下で解説します。

遺留分侵害額請求は誰に対して行えば良いですか?

遺留分侵害額請求は、遺留分侵害額請求の対象となる行為によって利益を得ている人に対して行います。 例えば、遺言で法定相続分よりも多い財産を得ている他の相続人がいれば、遺言によって遺留分が侵害されていることになるので、当該相続人に対して遺留分侵害額請求ができます。 また、遺言執行者がいる場合には、遺言執行者に対しても遺留分侵害額請求ができます。遺言執行者とは、遺言書に書いてある内容を実現するために、さまざまな手続きを行う人物のことです。

遺留分侵害額請求で相手が協議に応じてくれない場合どうすれば良いですか?

相手方が遺留分侵害額請求に応じてくれない場合には、遺留分侵害額請求調停を申し立てることや、遺留分侵害額請求訴訟を提起することを検討すると良いでしょう。 遺留分侵害額請求をするために内容証明郵便を送ったとしても、相手方に無視されてしまうケースがあります。そのような状況であっても、遺留分侵害額請求調停を申し立てると、裁判所が関与するため応じてもらえる可能性が高まります。 それでも応じてもらえない場合には、遺留分侵害額請求訴訟を提起すれば、対応しないと不利に取り扱われてしまうため、相手方は応じざるを得なくなります。

遺留分侵害額請求でご不安なことがあれば、弁護士にご相談ください!

遺留分侵害額請求を行うことを検討してらっしゃる方や、遺留分侵害額請求を受けるおそれのある方は、ぜひ弁護士にご相談ください。 亡くなった方の親族等の間で発生する相続トラブルは、感情的な対立を招きやすく、激しい紛争に発展するおそれがあります。また、遺留分侵害額がいくらになるのかは、資産の評価や生前贈与の解釈等によって変動することが少なくありません。あらかじめ弁護士に相談しておけば、調停や訴訟を回避できる可能性があります。 ご自身の遺留分を侵害されているのではないかとお悩みの方については、時効についても考えなければなりません。弁護士への相談は、お早めのご検討をおすすめします。

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